「退職時期」はいつが正解?ベストな退職時期を考えるポイント5つ

仕事で大きなミスをした時ややりたい仕事が出来ない時など、働いていると様々なタイミングで退職をしたいと考えるでしょう。
法律では退職届を提出後、2週間で辞めることができると定められています。

しかし、本当に「辞めたい」と思った時にすぐ退職することがベストなタイミングと言えるのでしょうか。
また、ベストな「退職時期」とは一体いつなのでしょうか。

これから自分にとっても会社にとってもベストなタイミングでの退職時期について5つのポイントで紹介していきます。

 

「退職時期」は退職したいと思ったら

 

まず退職したいと思ったら、転職活動を開始することから始めましょう。

転職先を決めずに退職することは非常にリスクの高い行為です。
収入がなくなり、無職の期間ができるだけでなく、退職後は年金や健康保険の手続きなど、自分でやらなくてはならない手続きが多いため落ち着いた転職活動を望めません。
万が一、転職活動が難航し無職の期間が長くなれば、気持ちの焦りからとりあえず出してもらった内定に飛びついてしまって転職に失敗した…なんてことにもなりかねません。

自分のキャリアのためを思えば、転職を決意してから退職するまではある程度、余裕をもった期間を設ける必要があるのです。

また、転職先が決まったとしてもすぐに退職するわけにはいきません。
いくら内定をもらって自分の状況が落ち着いたとしても、引き継ぎもせず自分勝手に退職をしてしまえば会社への印象はとても悪いものとなります。

ビジネスパーソンとして今後のキャリアのためにも円満退職をすることは大変重要であることを覚えておきましょう。

自分勝手な退職とならないためには退職の意思を伝えてから引き継ぎ作業を完了するまでの時間が必要であることを忘れないでおきましょう。

自分だけでなく会社にとってもベストなタイミングでの退職を心がけることで、希望の企業へ転職できた際にスムーズな退職とともに気持ちよく働き始めることができます。

 

退職時期を考える5つのポイント

 

退職は希望の求人から無事内定をもらってからできるだけ早い時期にするのが理想ですが、長く勤めた会社であるほど自分の退職で会社や同僚に迷惑をかけることは避けたいと思うでしょう。

しかし、辞め時がわからなくなってズルズルと働き続けることも正解とは言えません。
ここから「退職時期」を考える上でのポイントをご紹介します。

「退職」は早くても23ヶ月かかる

退職は決意してから実際に退職に至るまで早くても2〜3ヶ月はかかるということをまず認識しておくことが大切です。

退職を決めたらまずは転職活動を始め、内定をもらってからも、会社へ退職届を提出して引き継ぎをして…と考えると、実際に退職するまでには最短でも2~3ヶ月は必要です。

そのため最短での退職を望むのであれば、まずは転職活動において内定を取ることを優先順位の一番に考えると良いでしょう。

また、内定をもらったからといってそのまま退職することはご法度です。
実際に退職届提出後2週間で退職した場合、引き継ぎを行う時間が取れないため、会社へ自分勝手な印象を与えるだけでなくトラブルにもなりかねません。

転職をする際には入社日までのスケジュールをよく考えて、前職に迷惑がかからないように行動することが大切です。

転職をしたからといって前職との関係が完全に切れることは稀です。
しっかりとした引き継ぎを行い円満退職を心がけることで、転職後、もしも仕事での繋がりができた時にも信頼関係を保った状態で仕事を行うことができます。
「辞めたい」という逃げ道としてではなく、長い目でみた余裕のある退職を心がけましょう。

 

会社の体制が変わる前に退職

できるだけ会社に迷惑をかけたくない場合には1月や4月など、新しい体制が決まる前の時期を狙って退職を決めましょう。

年度末であれば、仕事の区切りをつけやすいだけでなく、アナタがいなくなった穴を埋めるべく会社側も新組織を考えることができます。そのため、年度途中で辞められるよりも会社への負担が少なく済みます。
また、年度末前後は退職する人も増加するため、企業側としても欠員を補いやすい時期です。

逆に体制が決まった後では大きなプロジェクトを任されてしまうことも考えられます。
退職しにくくなってしまうことになりかねないため、新体制の決定に入る2〜3ヶ月前に上司には退職する意向を伝えましょう。

それまでに転職先も決めておく必要があるので、1月での退職を望む場合には10月頃から転職活動を開始し、4月での退職を望む場合には1月頃から動いておくことが大切です。

 

繁忙期は避けることが必須

 

 

転職を開始してから2〜3ヶ月後に繁忙期が来る場合は転職活動をずらした方がよい場合もあります。

繁忙期に退職を切り出すと、上司から引き止めにあう可能性も高く、業務の引き継ぎの時間を確保することも難しくなります。

引き継ぎが中途半端な状態で退職をしてしまうと、転職後にも関わらず何かしらの対応をしなければならなくなる場合もあるのです。
当然、会社からの印象も悪くなり「無理やりに辞めていった」「恩知らず」というイメージを抱かれかねません。
かといって、引き止めに応じてしまうと退職が先延ばしになり辞めるタイミングを失ってしまいます。

そのため、スムーズな退職を目指すためには繁忙期の退職は避けることが無難と言えます。

 

求人が多い時期を狙って退職する

有効求人が増える時期は10月と3月です。

一般的な退職時期は12月末・3月末になるため、その補充のために企業も求人をだし人材の採用をしたいと考えるのです。

そのため、12月末・3月末に向けた時期は転職機会も多く転職活動に比較的手間取ることなく進められる、1年で最も適した期間です。

また会社側も採用活動と引き継ぎ業務を一緒に行うことができるため、比較的スムーズに退職することが可能です。

たとえば年末に退職を決意するとします。1月から動き出し、2月に内定をもらうことができればその時点で退職届を提出し、3月には引き継ぎ、有給消化後退職を完了させ、4月1日から転職先で働くことができます。

新体制が始まったばかりだと転職先でも比較的なじみやすく、新人たちがたくさんいるため他の人たちから色々と教えてもらいやすいというメリットがあります。

「なんとなく退職したいと考えているけれど…きっかけがなくて動き出してはいない」「自分が希望する求人案件がない」という場合には1月〜3月を目安に活動を開始してみるのも1つの選択肢として持っているといいでしょう。

 

賞与をもらってから退職する

 

ボーナスは働く上での大きなモチベーションです。退職することを心に決めたら、ボーナスをしっかりもらって辞めることは大切なことです。

しかし、ボーナスが確定する前に退職の意思を伝えてしまうと、賞与の査定に影響が出ることがあります。必ず賞与に関する社内規則は確認し、その規定の中で一番自分が損をしないタイミングで退職の意思を伝えるのが良いでしょう。

大企業の場合はボーナス支給について事細かな規定があるためトラブルは少ないのですが、気をつけたいのは中小企業の場合です。

中小企業では上司や経営者の心象によって支給額が決まる場合があります。「辞める場合には支給の対象にならない」と全くもらえなくなることもあるため、社内規則を確認してから不明点があれば必ず確認をするようにしてください。
規則には「支給日に在籍していること」「賞与査定時期を過ぎてから退職する場合には賞与が支給しない」など規定が会社によって異なりますので、確認をしてから退職交渉を行うのが良いでしょう。

また、規則によりボーナス支給直後に退職日を決定してしまうと賞与を受け取れなくなる可能性もあるため、ボーナス支給直後に退職したいなどの希望がある場合には支給日前に退職交渉を行いましょう。

理想としてはボーナスの支給後に退職の意思を伝え、しっかりとした引き継ぎ期間を終えてから退職できると「最後まで会社に尽くしてくれた」と退職の印象も良いのでおすすめです。

しかし、ボーナスは「半年間の働きに対しての評価」であり、「今後も働いてもらうためのご褒美」ではないため、支給後に退職をすることは全く問題がないため、なるべく自分にとって不利にならないようにボーナス規定をよく読み、戦略を練ってから交渉をしましょう。

また、賞与をもらっての退職を狙うのであれば、冬のボーナスをもらってからの退職が良いでしょう。

夏のボーナス時期前後は有効求人数が少ない傾向にあります。
そのため、転職活動をスムーズに行いながら賞与も受け取りたいのであれば1月末での退職が理想でしょう。

また、会社によっては退職金制度のある会社もあります。

会社に退職金を支払う義務はありませんが、通常退職金に関しても就業規則に書いてありますので確認をしてから退職交渉に挑むと良いでしょう。

 

 

「退職時期」に絶対は無い 自分が最適だと思うタイミングで退職しよう

ここまで退職時期を決めるタイミングについてご紹介してきました。

いろんなタイミンがありますが実際には退職時期は「絶対にこの時期が良い!」というのはありません。

 

自己都合退社の場合には各会社ごとに「退職を希望する日の1~2ヶ月前に申し出ること」などの記載があるはずなので内容をよく確認してから、自分の辞めたいタイミングで辞めるのが一番です。

その上で、退職日までに転職先が決まっていないのでは結果的に自分が損をすることになります。
特に働きながらの転職活動になるため、内定をもらえるまでは早くても1~2ヶ月はかかることが考えられます。
転職活動の進み具合に応じて、退職時期を逆算していくことが大切です。

 

退職の「相談」をしないように注意

退職への意思が固まっていないうちに上司に伝えてしまうと、うまく伝わらずに「相談されている」と捉えられてしまい、辞めさせてもらえないこともあります。

退職は「相談」するものではなく「報告」するものです。

相談してしまうと上司から強い引き止めにあったり、後任が見つかるまでいてほしいと言われて数ヶ月経過してしまうなど、様々なトラブルが発生します。

また退職の意思を示すと慰留交渉をしてくる可能性があります。
心が定まっておらず交渉に応じてしまった場合、一度退職を願い出た事実は消えませんので、その後会社内での立場が変わってしまうこともあります。

そのため、退職を願いでた場合には必ず意思を貫くようにすることが大切です。
強い意思を持っていたとしても転職先が未定のままだと不安になりやすいので、可能であれば「内定をもらっていて転職する決意をした」という「報告」で退職交渉を行うようにしましょう。
すでに内定が決まっている状態であれば、会社からの無理な引き止めにあうこともなく、スムーズな退職交渉をすることができ、結果として会社との仲を良好に保ったまま退職することができるようになります。

 

退職時期について まとめ

 

退職時期について「ベストな退職時期を考えるポイント5つ」をご紹介してきました。

退職時期を考える5つのポイント

  • 退職まで2〜3ヶ月かかる
  • 繁忙期を避ける
  • 新体制が決まる前に退職
  • 求人が増える12月末、3月末を狙う
  • ボーナス支給後

必ずこの時期がベストであるという期間はないため、自分の転職内定時期・賞与の支給、会社の繁忙期などを考慮し自分なりのベストな退職時期を見つけましょう。

内定をもらってからも、会社への退職通知と引き継ぎをしっかりと行い円満退職をすることで、その後のキャリアを大切にしながら転職をすることができます。

また、長年お世話になった会社を退職をするからといって後ろめたく思う必要はありません。
あなたのキャリアにとってより良いタイミングでの退職・転職をおすすめします。

 

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